百貨店の中心は、江戸の時代から女性の装いだったと思う。
女性のお洒落とグルメの2大欲求を満たすためにデパートは日夜努力しているのでしょう。
淋しいかな・・・そんな百貨店も時代の波には逆らえないのでしょうか？
流通大手セブン＆アイ・ホールディングスは６日、傘下の百貨店そごう・西武が持つ神戸、
大阪の３店舗を、阪急、阪神百貨店を展開する関西地盤のエイチ・ツー・オー（Ｈ２Ｏ）リテイリングに
売却することを柱とする資本業務提携を結んだと発表いたしました。
確かに流通業の雄であるイトーヨーカ堂グループ（セブン＆アイ）ですら維持するのは難しい
状態の百貨店業界ですが、まあ、セブン＆アイは経営効率一辺倒な経営論理。
超合理主義的すぎて、スーパーの戦略としてはいいのですが、百貨店文化の成長を気長に育てる
といった戦略は向いてないように思います。
江戸の時代から脈々と流れる、「売れないものを売る」「形ないものを売る」
といった、感性や心情、心の文化、ゆとり、商品のストーリー性など、形には出来ませんが
百貨店（デパート）でなければ、出せない味（のれん）を大切にすることはスーパーストアーが原点の
流通業にはしょせん無理な業態のような気がします。
クリエイティブな経営を期待はできないようですね。
さて、手放す百貨店は、そごうと西武ですが、Ｈ２Ｏへ売却するのは、
そごうの神戸店（神戸市中央区）と西神店（同市西区）、西武高槻店（大阪府高槻市）。
閉鎖や売却を発表した店舗以外の営業は当面継続するし、全部でなく限定されているようです。
相手先が阪神阪急というH2Oグループなのでコンセプトがしっかりしているし、宝塚を作った小林一三創業者の
DNAが脈々と流れている阪急阪神グループに譲るのは大正解と思います。
とはいえ、百貨店の業績はどこも大変でアパレルが足を引っ張っている状態です。
個人消費の低迷や主力の衣料品の不振、訪日客の「爆買い」一巡で、全国で百貨店の閉鎖が相次いでいます。
経営の効率化のため、今後各社、店舗網の見直しを迫られています。
爆買いのカンフル剤も効果がなくなり、一時的なバブルも終焉しました。
そごう・西武は売上高で業界４位、Ｈ２Ｏは同５位！５位が４位を食う状態ですね。
セブン＆アイの井阪隆一社長は東京都内で記者会見し「選択と集中という新しい軸が必要だ」と強調し
阪急阪神百貨店を傘下に持つＨ２Ｏの鈴木篤社長は、営業基盤の強化につながるとの認識のよう。
３店舗の購入額は未定で、看板の掛け替えや従業員の処遇などは今後詰めるということです。
また、三越伊勢丹ホールディングス（ＨＤ）は７日、三越千葉店と三越多摩センター店を
２０１７年３月に閉鎖すると発表しました。
これはもう雪崩状態で、次々と閉店が進むと思います。市場がシュリンクしてきているようですし、
団塊の世代も隠居し始めているし、日本の古き伝統の、お中元やお歳暮の習慣も、年々減ってきています。
、生き残りの「処方箋」はまだないというのが実情のようです。
百貨店が危機的状況に陥った原因は？
ネット通販大手アマゾンなど電子商取引の攻勢のほか、顧客層の高齢化、
主要取引先であるアパレル業界の疲弊といった環境変化です。
これは何よりも消費者が一番良く分かっていることでしょう。
中国人の爆買い状態でした（上写真）
そもそも、中国人による「爆買い」の勢いが衰えています。
８月の免税売上高は前年同月比２６・６％減でした。
“爆買い”を当て込み、免税や通訳サービスを拡充するなど訪日客の誘致を強化しました。
この戦略も国内の本質的なお客様の客離れにつながったと思います。
客単価高い、中国人重視していましたから。
つぎに、先述しましたが、アパレルの不振！！た衣料品の売上高は１０カ月連続で前年割れとなっています。
このように、百貨店の売上高はピークだった１９９１年と比べ、約６割に落ち込んでいます。
これから日本の人口が減ってきます。若者の百貨店離れは益々進行するでしょう。
海外に出るとか新しい戦略はどうなのか？様子を見ていたいと思います。
では、この辺で。ありがとうございます。
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